サステナビリティへの取り組み

SUSTAINABILITY

TOPサステナビリティ

地元沖縄から自然環境問題に取り組む
「人と自然の調和」を目指し、
沖縄の美しい自然と未来を守る

当社では、「人と自然の調和」を企業理念に掲げ、地元沖縄からよりよい自然環境を実現するためにサステナビリティへの取り組みに力を入れています。人間・動物・植物など、あらゆる生命エネルギーが、調和しながら永遠に持続するために。再生可能エネルギー事業やサステナブルな取り組みを通じて、課題解決に挑戦し続けます。

OFF GRID

家計・暮らし・
自然環境に優しい、
次世代のスタンダード

近年、自然災害の多発や電気代の高騰などにより、再び注目を集めているのが「オフグリッド」なライフスタイルです。オフグリッドとは、公共の送電網（グリッド）に頼らず、自らの手でエネルギーを創り出し、活用する考え方を指します。

太陽光発電や蓄電池を導入し、家庭や施設で使う電力を100%自給自足することは、化石燃料への依存を減らし、CO2排出を抑制する「脱炭素化」への強力な一手となります。

当社では、再生可能エネルギー事業やサステナビリティへの取り組みを通じてオフグリッドの普及を支えることで、企業理念である「人と自然の調和」の実現を目指してまいります。

SDGs

「おきなわSDGsパートナー
認定企業」として、
持続可能な世界を目指す

当社は、沖縄県内において、SDGs達成に向けての取り組みや県民への普及活動を行う企業や団体の証明である「おきなわSDGsパートナー認定企業」に登録されています。

地域に根付いて、地元沖縄からよりよい自然環境づくりに貢献いたします。

SDGsへの取り組み

SDGsとは？

2030年までに「持続可能なより良い世界」を実現するため、国連が掲げた17のゴールと169のターゲットからなる国際目標です。

トーラスが注力している8つの目標

7エネルギーをみんなに　そしてクリーンに

13気候変動に具体的な対策を

クリーンな再生可能エネルギーで、気候変動問題に対応

地球温暖化による気候変動問題は、人類の存続にすら警告を発しています。トーラスは社業を通じてSDGsを推進してまいります。

8働きがいも経済成長も

17パートナーシップで目標を達成しよう

沖縄の経済成長を、パートナーシップで支える

「Think Globally、Act Locally」の精神で、地元沖縄における働きがいや経済成長を支えます。

11住み続けられるまちづくりを

太陽光＆蓄電池で、災害にも強いまちづくり

近年、大型台風や大地震など、自然災害による停電事故が多発しています。電力会社に頼らない、自給自足のオフグリッドシステムの普及をサポートすることで、停電時でも安心のまちづくりを進めています。

12つくる責任　つかう責任

再生可能エネルギーを効率よく活用

次世代型給湯器や蓄電システムなどを活用し、太陽光発電で創り出したエネルギーを効率よく活用。さらに、メンテナンス業務を通じて、省エネ＆リサイクル活用に努めています。

14海の豊かさを守ろう

15陸の豊かさも守ろう

低炭素社会を実現し、沖縄の美しい自然を守る

クリーンエネルギーの普及活動を通じて、低炭素社会の実現を促進し、地球温暖化に伴う気象変動を抑制。沖縄の自然や生態系を守ります。

J－クレジット創出事業者（J－クレジット・プロバイダー）

J－クレジットとは、省エネや再生可能エネルギーの活用による「CO2削減量」を、国が価値あるもの（クレジット）として認証する仕組みです。創出したクレジットは、自治体や企業の地球温暖化対策に役立てられています。

当社は、沖縄県内でも数少ない「J－クレジット創出事業者」として認定を受けています。この認定は、国が定める厳しい審査をクリアした企業のみに与えられるものです。この活動を通じて、持続可能な低炭素社会の実現に積極的に貢献してまいります。

サンゴ養殖支援活動

当社は「チーム美らサンゴ」の活動に賛同しています。「チーム美らサンゴ」は、沖縄県恩納村のサンゴ保全活動の団体で、沖縄県内外の企業が集まり結成されており、恩納村漁業協同組合の協⼒や、環境省・沖縄県・恩納村などの⾏政の後援を受けながら活動しています。

サンゴの苗の植え付けプログラム等の啓発イベントを定期的に開催することで、「美ら海を⼤切にする⼼」をより多くの⼈々に広げ、沖縄のかけがえのない自然を次世代へとつないでいくことを目指しています。

地域・環境ボランティア活動

ゴミ拾いをはじめとする地域の清掃活動や地域行事への参画を通じて、沖縄の豊かな自然環境と活気あるコミュニティの維持に努めています。地域の皆さまと手を取り合い、より良い未来を創り上げていけるよう、交流イベントにも積極的に参加しています。

FUTURE

エネルギー自給率を高め、
安心の暮らしを持続させる

沖縄県は、本土と送電線がつながっていない「独立したネットワーク」という特殊な環境にあります。そのため、電気の約9割を海外から輸入する石炭や、液化天然ガスを使った火力発電に頼っているのが現状です。

エネルギー自給率は、わずか3.0%（2022年度実績）。この数値は、世界情勢による燃料価格の高騰が、私たちの電気代にダイレクトに響くというリスクを抱えていることを示しています。

このような背景もあり、沖縄県では太陽光発電の導入が急速に進んでいます。しかし、太陽光は天候によって発電量が大きく変わるため、安定的な電気バランスを保つのが難しいという課題もあります。

これからは、ただパネルを載せるだけでなく、つくった電気を貯める「蓄電池」や、電気自動車を家の電源にする「V2H」などを賢く組み合わせ、電気を安定して使いこなす工夫が必要です。

当社では、太陽光発電にとどまらない幅広い再生可能エネルギーサービスと、数々のサステナビリティへの取り組みを通じて、沖縄県のエネルギー課題の解決へと全力を尽くしてまいります。