廃校となった公立小中高校は２０１８年５月時点で全国に６５８０校あるようです。 使用されていない土地を有効活用して、太陽光発電を行うのは良いアイディアですね。 毎日新聞：廃校プールで太陽光発電　全国で導入目指す　冷却効果で効率アップ

  小学5年生の幼い子供が環境問題に真剣に取り組んでいる姿に考えさせられます。 一人一人だと小さな行動ですが、渡邉陽亜瑠（ひある）さんの様に継続して周りを巻き込んでいくのが大事だと改めて学びました。 トーラスでも積極的にエコや環境問題の情報を発信していきます！ Yahooニュース：毎週末の5時半に起きて海岸のごみ拾い　沖縄の小学生が雨でも休まず続ける理由

          「考え、行動に移す」ということは簡単なことではない思います。 私たちにもまだまだできること、やるべきことはあるはず… 考えることをやめず、行動し続けていきます。 http://www.nachura.blue/index.html

新年を迎えて初日の朝礼では毎年恒例の「社内書初め大会」が行われました。 社員一人一人に今年の目標を書初めで書いてもらいました。 目標達成できるように日々努力して頑張っていきましょう。        

新年、明けましておめでとうございます。 旧年中は大変お世話になり、社員一同心より御礼申し上げます。 本年も、更なるサービスの向上に努めて参りますので、より一層のご支援、お引立てを賜りますようお願い申し上げます。 皆様のご健康とご多幸をお祈りし、新年のご挨拶とさせていただきます。 本年も、どうぞトーラス株式会社を宜しくお願い申し上げます。          

日本経済新聞：脱炭素の主役 世界競う   記事内にも記載されていますが、日本市場の太陽光パネルのメーカー占有率も大きく様変わりしました。 ●2013年 国内製品が７割 ●2019年 海外製品が６割 太陽光パネルに関してはちょっと残念な気もしますが、今では値段だけではなく性能も海外メーカーの方が良くなっているのが現状です。 世界的に脱炭素の流れは加速されています。

この度、将来のことも考えて太陽光発電システムとエコキュートの導入を決められた読谷村のＡさん。 設置工事の最中、弊社の工事スタッフが天井裏で奇妙な箱を見つけました。 箱は金属製のお菓子箱のようなもので、フタがされた上にさらにガムテープで厳重に閉じられていました。   スタッフは早速Ａさんに報告。 ガムテープのやつれ具合などから、かなり前に置かれた箱であることが識別できます。 天井裏に長く隠されていて、誰が置いたかも分からない箱ですから、何が入っているか分かりません。 Ａさんは、開ける時はとても不安でドキドキだったそうです。  

  菅首相の脱炭素宣言により、急速に日本企業でも再エネ関連のサービスや連携が生まれ始めてきています。 世の中が一丸となって環境問題に取り組めるよう、パートナーシップで目標を達成できるよう、トーラスも尽力して参ります。   記事：SESJ×東電ベンチャーズ、初期投資ゼロの法人向け太陽光発電サービスで提携

  沖縄電力が「再エネ主力化」と「火力発電のCO2排出削減」という2つの方向性を掲げ、様々な施策を実施していくと発表。 これを機に一般家庭の再エネ推進にもますます力を入れてくれること期待すると共に、 弊社でも再エネ普及に向けた取り組みに尽力して参ります。   記事：沖縄電力、2050年のネットゼロ・ロードマップ公表。地域電力会社で初めて。「再エネ主力化」と「火力発電のCO2削減策」を同時推進へ（RIEF）   沖縄電力 ゼロエミッションへの取り組みについて

  国の政策でも本腰を入れてきたようですね。 トーラスも再エネ推進企業として脱炭素社会推進の一助に貢献できるよう引き続き尽力してまいります。 脱炭素投資額の1割控除

  同じく走行時にＣＯ２を排出しない電気自動車（ＥＶ）に比べ、航続距離が長いのが特徴だそうです。 充填時間も数分とＥＶの充電に比べて短く、物流での利用拡大が期待されています。 自動車の未来が楽しみですね。   燃料電池車トラック配送実験へ トヨタ自動車、セブンイレブンなど    

本年も皆々様のご協力、お引き立て頂きましたことを心より感謝申し上げます。 さて、誠に勝手ながら、弊社におきましては年末年始の営業は下記の通りとさせていただいております。 皆様方にはご不便をお掛けしてしまうこともあるかと思いますが、なにとぞご容赦くださいますようよろしくお願い申し上げます。 新しい年の皆様のご多幸をお祈り申し上げます。 年内営業　　令和2年12月26日（土） まで 年始営業　　令和3年 1月 4日（月） から

    CO2を利用した燃料が実用化されると、燃料サーチャージ料も削減でき、遠方にも気軽に行きやすくなりそうなので期待できますね。 東芝系やANA、二酸化炭素再利用の燃料活用を検討    

    日本経済新聞 小宮山宏 エコハウス

11月14日にJICA沖縄国際センターにて行われた【おきなわ国際協力・交流フェスティバル2020】。 その中の『おきなわの未来 SDGsアクションを作ろう』という企画では、玉城デニー沖縄県知事と県内の中高生グループによるディスカッションが行われました。 弊社でも撮影スタッフとして参加させていただきました。   SDGs推進に向けた積極的な中高生の発言が印象的で、沖縄の未来への希望を感じさせられました。 県内ではまだまだ様々な課題がありますので、それらが少しでも改善に向かうことを期待するとともに、弊社もその一翼を担えるように引き続き尽力してまいります。  

菅首相によって、2050年までに温室効果ガス排出の実質ゼロ方針の具体化が進められています。 国際的な流れもありますが、近年の温暖化による気象変動でのリスクの大きさを肌感覚で感じられる時代になってきてしまっていることも推進理由のひとつかもしれませんね。 いずれにしても、今まであまりにも化石燃料に依存し過ぎてきてしまったシワ寄せが大きいので、一刻も早く持続可能な社会づくりを進めていかなければ、という流れは良いことだと思います。   50年排出ゼロへ地方と協議　首相、温暖化対策本部で表明

  地球温暖化が産業界にもたらす脅威の一つは、たった一つの技術革新で、これまでの「勝ち組」と「負け組」の構図が入れ替わることだ。 日本はこれまで再エネ・省エネ技術で世界をリードしてきた。脱炭素社会の進展とともにあっという間に中国や欧州に市場を奪われた。 50年ゼロを規制や負担と捉えずに好機としなければ日本の環境先進国としての復権はない。   次世代技術カギに　再生エネ・蓄電池・CO2回収

  ようやく国も重い腰を上げ始めたようです。 温室効果ガス実質ゼロに向かうには、多くの改革が必要でしょうが、世界的な潮流を踏まえた日本の立ち位置を考えると、環境分野でのリーダーシップをとれるくらいの立場にならないと国が衰退していくだけなのかもしれませんね。 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO65278360R21C20A0MM8000/

  日本のエネルギーの中枢に位置する、東京電力と中部電力の合弁会社であるJERAが脱炭素へ明確な目標を立てたのは大きいですね。 時代が変わってきていることを感じます。   JERA、CO2排出を実質ゼロへ 非効率石炭は停廃止へ

スーパーコンピューターなどの発展もあり、異常気象の原因が温暖化であることがより明確になったようです。 そして、その原因が人類の活動によることも。。 私たちは、将来の世代に胸を張って残せる地球環境を整えていかないといけない時期にきている、と言えるのではないでしょうか。 異常気象の原因が見つかった 難題との闘いに光明